社内イベントの参加率を上げる企画・アイデアの立て方とは、景品・商品券など経費の勘定科目も解説

社内イベントとは、その目的・意義は？

社内イベントは、社内でのコミュニケーションを促し、円満な職場関係構築に役立ちます。
さらに、企業理念の浸透やエンゲージメントの強化に加え、社員のモチベーションや帰属意識を高めることで、定着率の向上も目指せます。

社内イベントとは

社内イベントは、一般的に社員・従業員など社内の人を対象にしたあらゆる行事を指しますが、社員の家族や顧客・取引先なども対象に含まれる場合もあります。
主に社員間・顧客との良好な関係構築を目的として行われ、企業が社員に対して日頃の頑張りを労い、リフレッシュしてもらう機会でもあります。

社内イベントの目的・意義

社内イベントに「行きたくない」と思わせない、
参加率を上げる方法

社員の中には、社内イベントに「行きたくない」という声があがるかもしれません。
基本的に社内イベントは強制参加ではなく任意参加なので、参加してくれる人がいなければ成り立ちません。
また、せっかく参加してくれる人がいても、皆が楽しめるものでなくては意味がないものになってしまいます。
そうならないためにも、「面白い」「参加してみたい」と思わせる企画で参加率を上げる必要があります。

全世代・対象者が楽しめるものにする

幅広い年代の社員が働いている会社であれば、それだけあらゆる世代に受け入れられる汎用性の高い企画を考える必要があります。
例えばクイズや謎解きなどは、全世代楽しめる代表的なものとしておすすめです。

また、高齢の方や運動が苦手な方が多い会社でハードなアクティビティを行うなど、社風から大きく外れたものだと、参加率が下がってしまう恐れがあります。

思わず参加したいと思わせる面白い企画にする、景品などの楽しみを用意する

社員が「参加してみたい」と思うような内容や、社風に合っているものにすることが重要です。
そのためには、事前に社内でアンケートを取り、どのようなイベントを希望するか、どのような内容なら参加してみたいかと皆の意見を参考に、方向性を決めていく方法もおすすめです。
また、スポーツイベントやゲーム大会など結果を競うイベントであれば、賞金や景品を用意するなど、盛り上げる要素を入れておくとさらに効果的です。

開催日時に配慮する

あくまでも社内イベントは、業務の延長線上にあるもの。近年ワークライフバランスを重視する傾向が見られるため、休日の開催だと参加に躊躇してしまう人も多いです。できれば開催日を平日にしたほうがよいでしょう。
時間もあまり長すぎず、気軽に参加できるものであればより参加率も上がります。
また、月末月初など忙しい部署も多いため、なるべく全員が参加できるように避けるのが理想的です。

コミュニケーションを深める・
社員の成長につながる社内イベント企画例

社員旅行や運動会など定番のものから、ITを駆使したゲームなどユニークなものまで、企画例をいくつかご紹介しますので、参考になさってください。

社員旅行

国内や海外など、遠方の地でリフレッシュしながら社員同士交流を図ります。
研修や訪れた地域のサステナビリティを学ぶなど、社員の成長につながるイベントを入れてみるのもよいでしょう。
社員旅行を好まない人もいるため、自由時間を増やすなど個を尊重した工夫で参加率を上げるようにしましょう。

運動会などのスポーツイベント

ウォーキングやフットサル、ボーリング大会など、皆で一緒に体を動かしながら共に勝利やゴールを目指すことで、一体感が生まれます。
チームビルディングにも役立つでしょう。
体育館などの室内型なら天候を気にせず開催できるメリットがありますが、アウトドアなどの開放感のある環境で行えば、よりリフレッシュ効果も得られます。

クイズ大会や謎解き、宝探しなどのオフラインゲーム大会

クイズ大会や謎解き、宝探しなどのオフライン参加型ゲームは、あらゆる世代が参加できます。
会社に関するクイズや謎を入れるなど、オリジナルのものを作ることも可能です。
オフラインとARなどのオンラインを組み合わせた新しいタイプのものも、「面白そう」と参加意欲を高めるのに役立ちます。

eスポーツなどのオンラインゲーム大会

全国に支社が点在している企業では、一堂に集まることが難しい場合もあります。
そんな時でもオンラインゲームであれば、遠方から参加することができるため、おすすめです。
オンラインゲームの結果を競うeスポーツは近年競技として認知度が高く、興味を引くことができます。

セミナー・ワークショップ

セミナーやワークショップは、社員の成長につながるイベントです。
講師を呼んでセミナーを開催すると、社員の新たな学びや気付きになるでしょう。

参加者が主体となって課題に取り組むワークショップは、アイデアを出し合ったり意見交換を行うことで、相手の知らない一面を知ることができたり、よりお互いを理解するための一助となります。

芸術鑑賞

美術や音楽など、質の高い芸術に皆で触れる鑑賞会は、社員のよい気分転換になります。
歌舞伎や日本舞踊、演劇などの観劇会を行うのもよいでしょう。
クリエイティブな業種であれば、感性を磨くのにも役立ちますし、関係のない業種であっても、教養を深めることができます。
鑑賞後に感想をシェアする機会なども設けると、より社員同士の交流につながります。

家族も参加できるファミリーイベント

社員の家族を呼んで開催するファミリーイベントは、普段は知らない職場の雰囲気を見ることができるため、家族の仕事に対する理解を深めてもらうことに役立ちます。
夏休みなど子どもの休みに合わせて行われることが多く、縁日のようなお祭りを楽しんだり、子どもに職場体験をしてもらうのもよい思い出になるでしょう。

社会貢献

ボランティアなどの社会貢献を行うのも、社内イベントの一環です。
地域活動を通して、企業イメージや認知度の向上など、外部に向けてのブランディング効果も期待できるでしょう。
さらには、企業理念の浸透や帰属意識の醸成、社員の成長にも役立ちます。

景品や商品券に課税は必要？
社内イベントの経費に関する勘定科目について解説

社内イベントにかかる費用は、福利厚生費として計上できる場合があります。
また、イベントを盛り上げるために用意する景品は、高額すぎないなどのいくつかの条件を満たせば非課税対象になります。
条件を満たさないと課税対象になりますので、注意が必要です。

社内イベントの経費は福利厚生費？

社内イベントにかかる費用は、条件を満たせば福利厚生費として扱うことができます。
その条件とは、

これらを満たす必要があります。
役員のみや、特定の部署など一部の社員のみが参加対象になっている場合は認められません。
顧客や取引先など外部が参加している場合は、交際費扱いになります。

社内イベントで使う景品や商品券は課税対象？

社内イベント用の景品は、条件を満たせば福利厚生費として認められます。
その条件とは

ただし、これらの条件を満たしていない場合や、現金や商品券の授与は給与所得扱いになり課税対象になります。

※以上、もし福利厚生費に計上できるか迷った場合には、顧問税理士かお近くの税務署にお問い合わせいただくと、より確実です。

社内イベントの企画～準備を成功させるためのポイント

社内イベントの企画や準備を成功させるためには、
・目的を明確にして方向性を決める
・社内の声や要望をアンケートなどで事前調査する
・間に合うように計画的に準備を進める
これらの点を抑えることが大切です。

目的を明確化する

おおまかな方向性を決めるためにも、どのような目的で社内イベントを開催するのか、明確にしておきましょう。
目的には、

などがあります。例えば、慰安目的の社員旅行にセミナー・ワークショップなど社員の成長を促すものを組み合わせてみるのも企画のヒントになります。

社内アンケートなどで事前に社内の声を聞く

前もってどのような企画が好まれる、もしくは好まれないか、希望の日時や時期などもあわせて社内の希望を聞いておくと、運営と社内の声の間に大きなズレが生じにくくなります。
例えば、食に関する興味が多ければケータリングを充実させてみるなど、「これなら参加してみたい」と思えるプランのヒントが見えてきます。
日時も、繁忙期を避けるなど、ある程度要望をヒアリングできます。

準備を計画的に進める

担当者を決めて、スケジュール管理を行います。
準備は1人で進めるのではなく、分担制にする必要があるため、数人が必要です。

これらの準備を通常業務の合間に行う必要があります。
期間に余裕を持って始めましょう。

楽しい社内イベントで帰属意識を高め、チーム力を強化する

社内イベントで日頃一緒に働いている仲間同士で親交を深めれば、よりお互いを理解することができ、仕事でも団結力が生まれます。
そうは言っても、「よい企画が思いつかない、実行できるか不安」「社内が忙しくて準備がなかなか進まない」という悩みもあるでしょう。
社内イベントに関して企画や準備、実行に不安を抱えているようであれば、思いきってプロの代行会社に相談してみるのも成功への第一歩です。
HISは企画から準備、運営、アフターフォローまで、社内イベントに関してワンストップでご依頼いただけます。 「もっと他社の事例も知りたい」という方向けに、これまでご利用いただいた企業様の事例も多数掲載しておりますので、ぜひご覧ください。
心に残るイベントを開催して社内に一体感を生み、会社全体を「強いチーム」として成長させましょう。