企業イベント
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1,200名の従業員に聞いた！
社内イベントの傾向と従業員の本音を大公開
皆さまの会社では、どのような社内イベントを実施されていますでしょうか。
近年、働き方の多様化や、ワークライフバランスを重視する従業員も増え、『社内イベントは従業員の負担になるのではないか』『無理に開催しない方が配慮なのではないか』と、開催そのものに迷いを感じている担当者様も多いのではないでしょうか。
本日は、2025年10月に実施したアンケート調査を基に、最新の「社内イベントの動向」と「社員の本音」を探ります。データから見えてきた、社員が「自ら進んで参加したくなる」イベントの共通点とは何なのか、そのヒントをご紹介いたします。
【調査概要】
調査方法：Knowns Bizを活用したインターネット調査
調査期間：2025年10月
有効回答：1,211名
調査対象：職についている社会人（全国 / 20～60代）
社内イベントの動向
社内イベントの実施有無
今の勤務先で社内イベントは実施されていますか？
今回のアンケート結果では、社内で何らかのイベントを実施している企業が全体の約8割にのぼることが分かりました。
従業員数別 イベント・行事の実施状況
| 内定式 | 入社式 | 社員旅行 | 研修旅行 (国内) |
研修旅行 (海外) |
表彰式 | インセンティブ (報奨) 旅行 |
周年 イベント |
方針 発表会 |
永年 勤続表彰 |
懇親会 | わからない | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 10人 以下 |
9.3% | 11.9% | 14.4% | 9.3% | 5.9% | 4.2% | 3.4% | 7.6% | 6.8% | 7.6% | 28.8% | 46.6% |
| 11〜 50人 |
8.9% | 24.8% | 23.8% | 13.1% | 2.3% | 6.1% | 2.8% | 17.8% | 6.5% | 11.2% | 37.4% | 30.8% |
| 51〜 300人 |
17.6% | 43.8% | 28% | 19.4% | 6.2% | 21.2% | 6.2% | 23.8% | 18.9% | 31.6% | 48.4% | 16.6% |
| 301〜 1,000人 |
30.1% | 62.2% | 26.8% | 19.1% | 5.7% | 31.1% | 11% | 23.4% | 23.4% | 42.6% | 40.7% | 14.8% |
| 1,001人 以上 |
40.5% | 66.5% | 15.5% | 16.2% | 5.3% | 40.5% | 7.4% | 29.2% | 31% | 39.8% | 52.5% | 14.4% |
従業員規模別のイベント実施状況を見ると、企業規模に応じて社内コミュニケーションのあり方が変化していることが明確に示されています。
1,000人を超える大企業では「入社式（66.5%）」や「内定式（40.5%）」、さらには「表彰式（40.5%）」の実施率が突出して高いのが特徴です。組織が巨大化するほど、節目となる公式行事を通じて企業の理念や文化を共有し、組織の一体感を醸成する「ガバナンスとしてのイベント」が重要視されていることが伺えます。
一方で、50人以下の中小規模企業では、式典よりも「懇親会」や「社員旅行」といった、より直接的な親睦を目的とした施策が中心となっています。ただし、これらはプライベートを重視する層にとって最も慎重に見定められる場でもあります。
興味深いのは、51〜300人規模の企業において「周年イベント（23.8%）」や「永年勤続表彰（31.6%）」の実施率が、小規模層に比べて大きく上昇する点です。これは、組織が成長し「個」の集まりから「組織」へと変化するタイミングで、改めて帰属意識を固める施策が必要とされている証拠と言えるでしょう。
このように、企業規模によって最適な手法は異なりますが、どのフェーズにおいても「現在の組織課題」に応じたイベントを戦略的に選択し、社員のエンゲージメントを支えるために活用していることが見て取れます。
社内イベントの実施は、効果はあるのか？
今回の調査結果からは、イベント参加をきっかけに、社員の意識がポジティブに変化している様子が伺えます。
会社への愛着心
社内イベントに参加することで会社との繋がりがより強くなると感じますか？
【イベント参加経験別】社内イベントに参加することで会社との繋がりがより強くなると感じますか？
まず注目したいのが、会社への愛着心です。「会社との繋がりが強くなるか」という問いに対し、全体平均の肯定率（そう思う・ややそう思う）は約73.5%でしたが、イベント経験者に絞って見ていくと80〜90%以上と大幅にアップしています。この結果から、リアルな体験が組織への深い信頼に繋がっていることが分かります。
コミュニケーションが円滑になるか否か
社内イベントに参加することで、上司・同僚・後輩とのコミュニケーションが円滑になると思いますか？
【イベント参加経験別】
社内イベントに参加することで、上司・同僚・後輩とのコミュニケーションが円滑になると思いますか？
会社との繋がりを支えるのが、職場の人間関係です。コミュニケーションの円滑化についても参加者の多くが効果を実感しており、特にインセンティブ旅行や海外研修の経験者ほど、その効果を高く評価する傾向にあります。非日常な空間で時間を共にすることが、普段の業務だけでは築けない強いチームワークの土壌となっています。
「成長」への意欲
社内イベントに参加することで、仕事でより成果を生み出したいと思いますか？
【イベント参加経験別】社内イベントに参加することで、仕事でより成果を生み出したいと思いますか？
そして今後のイベント成功のヒントとなるのが、『成長』への意欲です。「より成果を出したい」という設問に対し、全体平均の肯定率は約60%でしたが、インセンティブ旅行参加者では95%、海外研修参加者では87%と、圧倒的なモチベーションの向上が見られました。この結果から、学びや評価が明確な設計であれば、社員にとってイベントは浪費ではなく、自己投資へと一変するのです。
これらのデータから、イベントを通じて生まれる「繋がり」や「対話」が、巡り巡って社員一人ひとりのパフォーマンスを後押ししていることが見て取れます。
従業員は社内イベントに参加したいと思っているのか？
前章で見た通り、社内イベントは組織に大きなプラスの効果をもたらしますが、参加の有無に関しては、依然として慎重な姿勢があることが数値からも浮き彫りになっています。
社内イベントに積極的に参加したいと思いますか？
意識調査の中で、今後のイベントへの参加意向を尋ねたところ、「積極的に参加したい（はい）」と答えた人は37.3%に留まりました。しかし、ここで注目すべきは「条件次第で参加する」と回答した層が26.8%存在することです。つまり、現在「積極的ではない」層の中にも、環境や内容が整えば参加に転じるポテンシャルを持つ社員が4人に1人以上いることを示しています。
参加条件は「内容・時間・費用」がTOP3
どのような条件が満たされれば参加したいと思いますか？(複数選択可)
では、社員はどのような条件が満たされれば「参加したい」と考えるのでしょうか。
最も回答が多かったのは「内容の魅力（55.25%）」、次いで「時間・場所の配慮（52.47%）」や「費用（50.31%）」となりました。多くの社員にとって、単に集まること以上に「そのイベントに参加する価値（魅力）があるか」や、業務やプライベートに負担をかけない「無理のない設定」であるかどうかが、大きな判断基準となっていることが分かります。
一方で、「参加の強制のなさ（37.35%）」や「人間関係（36.73%）」を挙げる層も一定数存在し、心理的なハードルを取り除く配慮も欠かせません。
これらのデータから、社内イベントを成功させる鍵は、一方的な開催ではなく、社員が「それなら参加したい」と思える魅力的なコンテンツ設計と、参加への障壁を最小限にする運営側のきめ細やかな配慮の両立にあると言えるでしょう。
今、従業員が求めている社内イベントとは？
社内イベントを成功させるヒントは、社員が抱く「これなら参加したい」というリアルな期待感の中に隠されています。前章での今後の参加意向を尋ねた際、26.8%もの社員が回答した「条件次第」という声。 これは、決して消極的な姿勢ではなく、「自分にとって価値ある内容ならぜひ参加したい」という前向きなサインでもあります。
では、従業員は社内イベントにどのような「価値」を求めているのでしょうか。
注目すべきポイントは「成長」への意欲
社内イベントに参加するうえで求めるものは何ですか？(複数選択可)
実際に社内イベントに求めるものとしても、「社員とのコミュニケーション」が39.8%とトップになっており、日々の業務を超えた繋がりを求める声が根強くあります。
一方で、興味深いのは以下の項目に共通する「成長」への意欲です。
・モチベーション向上（29.31%）
・学び・スキルアップ、情報収集（24.44%）
・評価される機会（23.78%）
このように、単なる親睦だけでなく、スキルの向上や正当な評価を社内イベントに期待している層が確実に存在します。
また、3割以上の社員が「プライベートとの両立（30.8%）」を挙げている点にも注目すべきです。これは、「単に気を遣うだけの関係なら疲れるだけ」という心理から、イベント参加が自分にとってプラスかマイナスかを天秤にかけている表れだと言えます。 心理的・物理的な負担を最小限に抑えつつ、最大限のメリットを得たいという「タイパ（タイムパフォーマンス）」を重視する傾向が顕著に見て取れます。
これからの社内イベントは、一律の形式を押し付けるのではなく、「交流」「成長」「リフレッシュ」といった多様なニーズの「何」に焦点を当てるかを明確にすることが重要です。社員が「自分のための時間だ」と確信できる選択肢を提示すること、それこそが「条件次第」層を参加者したいという気持ちへ変える一歩となります。
まとめ
今回の調査を通じて、社内イベントは単なる「社内行事」の枠を超え、組織への帰属意識を高め、個人のパフォーマンスを最大化させるための強力な経営施策であることが浮き彫りになりました。
実際にイベントに参加した従業員の多くは、会社との繋がりを強く実感するだけでなく、周囲との円滑なコミュニケーションを通じて、仕事に対するモチベーションを劇的に向上させています。特にインセンティブ旅行や海外研修などの体験は、9割前後の従業員が「より成果を生み出したい」と回答するなど、ビジネスの現場に直結する大きな成果をもたらしています。
企業の成長フェーズに合わせ、従業員一人ひとりのパフォーマンスを後押しする戦略的な場として、今一度、社内イベントの形を見直してみませんか？