安心してご旅行を楽しんでいただくために店舗の取り組みと渡航情報【HIS】

安心してご旅行を楽しんでいただくために
店舗の取り組みと渡航情報

最終更新日: 2020年7月10日

平素よりエイチ・アイ・エスをご利用いただき、誠にありがとうございます。

HISではお客様に安心・安全にご旅行を楽しんでいただくため、感染防止と安全確保を最優先に取り組んでまいります。

■現在入国可能な渡航先

国名 入国可否 情報リンク 備考
フランス
イタリア 要自主隔離措置 健康観察
オランダ
ギリシャ
クロアチア 要自主隔離
イギリス
ルクセンブルク
スウェーデン
スイス
スペイン
エストニア
デンマーク デンマーク国内で6泊以上する必要あり
フィンランド
モルディブ
※但し、現状では日本帰国の際は14日間の隔離措置が必要となります。詳しくは外務省の最新の情報をご確認ください。

国内店舗の対策

  • 接客スタッフの
    健康管理の徹底

    を実施しています
    (検温を含む)

  • 接客スタッフの
    衛生管理の徹底

    をおこなっています
    (手洗い嗽、手消毒、マスク着用など)

  • 店内の定期的な
    換気と清掃・消毒

    をおこなっています

  • 透明シールド
    (飛沫感染防止)

    を設置しています

  • 接客カウンター
    (密防止)

    は間隔をあけています

  • 営業時間の短縮

    営業時間につきましては
    各営業所ページをご確認ください

お客様の安全のためにも、事前に来店予約・マスクの着用・入店時の消毒のご協力をお願いさせて頂きます。

WEBによるご旅行の相談

一部の商品ではパソコン(スマートフォン)によるオンライン相談を実施しています

海外ツアー・現地支店の対策

  • マスク着用

    送迎時ドライバー、ガイドスタッフ、HIS現地スタッフはマスクを着用しております。
    ※一部の国では対象外となります。

  • 消毒

    送迎車両、HISラウンジ・ツアーデスクの消毒の実施で常に清潔に保ちます。また、ドライバー・ガイド・HIS現地スタッフは手消毒を徹底いたします。

  • 体調管理

    HIS現地スタッフは検温を実施し、体調管理を徹底いたします。

衛生基準

パッケージツアーで利用する宿泊施設、観光施設、交通機関は各国の政府機関(それに準ずる機関)が定める感染症予防対策を施した施設または各施設で独自で設けた基準に基づく感染症予防対策を実施している施設を推奨しています。

海外渡航情報

アジア
ビーチ
アメリカ・オセアニア
ヨーロッパ・中近東

アジア

韓国

日本国籍の入国可否
不可
入国する為の条件・諸注意

4月13日から、相互主義の観点から、3月9日以降、日本に対する査証免除措置と既に発給された査証の効力を停止している。同措置は、韓国国内で外国人登録(永住資格を含む)又は居所申告が有効な場合には、適用されない。 4月13日から、全ての国を対象として、査証を申請するときには医療機関が発行の診断書(査証申請日から48時間内に医療機関で検査を受け発行されたものであり、かつ検査の内容及び新型コロナウイルス感染に関連する症状の有無が記載されているもの)を提出する必要あり。診断書に加え、査証申請の審査では、健康状態インタビューも実施される。

入国後の滞在条件など

全ての入国者に対して、健康状態質問書と特別検疫申告書の作成、入国場検疫での発熱チェック、韓国国内滞在住所及び連絡先(携帯電話)の提出と、自己診断アプリのインストール等を求める措置を実施する。 また、4月1日から、全ての入国者は原則として14日間、自宅又は施設にて隔離する。隔離施設利用時の費用は本人負担とする。

乗継の際の注意点
なし

台湾

日本国籍の入国可否
ビジネスのみ可
入国する為の条件・諸注意

3月19日から、外国人は、居留証、外交、公務の証明、あるいはビジネス上の契約履行等の証明がない限り、一律入境を禁止する。3月24日から当面の間、航空機のトランジットが禁止されているが、6月25日から桃園空港でのトランジットを条件付きで再開した。具体的には、一部の乗り継ぎ便を除き、特定の航空会社(現時点ではチャイナエアライン、エバー航空、キャセイパシフィック航空)が運航する便を利用し、かつ空港滞在時間が8時間以内の場合に限り、乗り継ぎが認められる。
6月22日から、短期のビジネス関係者の入境が以下の条件の下認められる。

【条件】
1. 台湾滞在日数が3か月以内であること
2. ビジネス目的(検品、アフターサービス、技術指導・研修、契約等)であること
3. 感染リスクが「低い」国/地域(低感染リスク国/地域。以下参照。)、又は「やや低い」国/地域(低中感染リスク国/地域。以下参照。)からの渡航者であること
4. 搭乗前14日以内に「低い」又は「やや低い」以外の国/地域への渡航歴がないこと
5.受入機関の関連証明書類、搭乗前3日以内のPCR検査陰性証明、訪台中の行程表、防疫計画書を提出すること

(注1)低感染リスク国・地域:NZ、豪州、マカオ、パラオ、フィジー、ブルネイ、ベトナム、香港、タイ、モンゴル及びブータン 低中感染リスク国・地域:日本、韓国、マレーシア、シンガポール(入国後の措置については行動制限の項目を参照。)
6月29日から、観光(一般的社会訪問(注2)を含む)と就学を目的とする入境を除き、外国人の入境制限を緩和する。
これにより、ビジネス目的(注3)、親族訪問、研修、国際会議や展覧会への出席、国際交流事業、ボランティア、布教活動、ワーキングホリデー、青少年交流又は求職目的であれば、台湾の在外事務所に必要書類を提出し、審査を経て特別入境許可を取得すれば、入境が可能となる。
なお、人道的理由や船員・乗組員として入境する場合を除き、出発前3日以内にPCR検査を行って陰性証明を取得するとともに、入境後14日間は自宅待機が求められる。

入国後の滞在条件など

全ての国からの渡航者は、14日間の自宅隔離の対象となり、自宅又は指定地点からの外出、公共交通機関の利用は認められない(従わない場合は罰則あり。)。
自宅隔離中、所轄の里長(町内会長)等が毎日1、2回電話で対象者の健康状態を確認する。

5月4日から、(隔離先となる)自宅等に、
①65歳以上の高齢者、6歳以下の子ども、慢性疾患患者のいずれかがいる場合、あるいは、②自宅隔離者が単独で使用できる個室(トイレ、浴室を含む)がない場合は、入境後に指定ホテルに入らなければならない(従わない場合は罰則あり。)。

短期のビジネス関係者のうち、低感染リスク国・地域(入境制限の項目を参照。)から入境する場合は、入境の翌日から5日間指定ホテル等に滞在した後、PCR検査を受け、結果陰性の場合、入境後21日間の自主健康管理(注)への変更申請が可能となる。
また、低中感染リスク国・地域(入境制限の項目を参照。日本はこれに該当する。)から入境する場合は、入境の翌日から7日間指定ホテル等に滞在した後、PCR検査を受け、結果陰性の場合、入境後21日間の自主健康管理への変更申請が可能となる。

(注)自主健康管理とは、各自に以下の行動を求めるもの。
①毎日自ら検温すること、②現地衛生当局にSNSで健康状況を報告すること、③外出時はマスクを着用すること、④毎日の行動・接触歴を記録すること、⑤日程表に記載されたとおりの限定的ビジネス活動に従事すること及び⑥公共の場所への出入りを極力自粛すること。

乗継の際の注意点
なし

中国

日本国籍の入国可否
不可
入国する為の条件・諸注意

中国訪問について、15日以内の滞在であれば査証を免除する措置を全て一時的に停止する。 3月28日から、これまでに発行された有効な訪中査証及び居留許可証による外国人の入国を暫定的に停止する。今後新たに取得する査証での入国は可能であり、6月17日から東京・名古屋の中国査証申請サービスセンター、6月18日から大阪の中国査証申請センターにおいて、経済貿易・科学技術・人道主義等の理由に限り、現地外事弁公室の招待状の事前取得など条件付きで査証発給を再開する (APECビジネス・トラベル・カードを有する外国人の入国も暫定的に停止する。外交、公務、礼遇、C(乗務員)の査証を有する者の入国は影響を受けない。)。
上記に加え、国際旅行の健康と安全を確保し、感染症が国境を越えて広がるリスクを低減するため、中国行き航空便の乗客に対し、新型コロナウイルスのPCR検査の陰性の証明による搭乗という方法を実施する。具体的な進め方は以下のとおり。

1. 中国行き航空便に搭乗する中国籍・外国籍の乗客は、搭乗前の5日以内にPCR検査を完了しなければならない。検査は、中国の在外公館が指定又は認可する機関で行わなければならない。
2. 中国籍の乗客は、「防疫健康コード」の国際版ミニアプリを通して、PCR検査の陰性証明の写真を撮影し、アップロードする。
3. 外国籍の乗客は、PCR検査の陰性証明を以て中国在外公館に健康状況声明書を申請する。
4. 関連航空会社は、健康コードの状態と健康状況声明書の搭乗前の確認を担当する。関連要求に適合しない乗客は、搭乗できない。各航空会社は、検査の手続きを厳格に履行しなければならない。
5. 乗客は、虚偽の証明及び情報を提供した場合、相応の法律上の責任を負わなければならない。

入国後の滞在条件など

都市により異なるため以下参照。
https://www.anzen.mofa.go.jp/covid19/cn_colomn.html
※外部サイトへ移動します(外務省安全ホームページ)

乗継の際の注意点
なし

香港

日本国籍の入国可否
乗継のみ可
入国する為の条件・諸注意

1月27日から、過去14日以内に湖北省に滞在歴のある非香港居住者の入境を禁止する。3月25日午前0時から追って通知があるまでの期間、海外から航空機で香港国際空港に到着した全ての非香港居住者、中国本土、マカオ、台湾から入境する非香港居住者で、過去14日以内に左記以外の海外滞在歴のある者の入境を禁止する。香港国際空港は、6月1日以降、香港への入境を伴わないトランジットに限り段階的に再開する。具体的には、出発地でスルーチェックイン手続きを済ませ、かつ同一グループの航空会社によるフライトに搭乗する旅客のトランジットを許可する。

入国後の滞在条件など

以下の者に対して、14日間の強制検疫措置をとる。

1. 2月8日から、中国本土からの全ての入境者及び過去14日以内に中国本土への滞在歴がある者(香港居住者を含む。)
2. 3月25日から、マカオ・台湾からの全ての入境者及び過去14日以内にこれら地域への滞在歴がある者(香港居住者を含む。)
3. 3月19日から、過去14日以内にその他の外国への滞在歴がある香港居住者

4月8日から、航空機で香港国際空港に到着する全ての無症状の入境者は、シャトルバスで検体受付センターに直行し、喀痰を提出することを義務づける。4月22日から、検体受付センターで喀痰を提出した後、午前中に到着する者は結果判明まで(8時間以上)同センターに待機することが求められ、午後又は夜間に到着する者は、シャトルバスでリーガル・オリエンタル・ホテル内の検査結果待機センターに移動し一泊することが求められる。検査結果が陰性の場合は、自身で手配した手段で速やかに滞在先に行き、14日間の強制検疫に入るが、自宅検疫中の指定日に再度喀痰を採取し、それをその日の午前中に指定クリニックに配送しなければならない。検査結果が陽性の場合は、入院、併せて濃厚接触者である同乗者は政府指定の検疫センターに収容される。4月8日から、過去14日以内に湖北省に滞在歴がある者で、深圳湾入境ポイント、港珠澳大橋入境ポイントから入境する者は、強制自宅検疫中に喀痰を採取し、それを同日午前中に指定クリニックに配送しなければならない。

乗継の際の注意点

香港国際空港は、6月1日以降、香港への入境を伴わないトランジットに限り段階的に再開する。具体的には、出発地でスルーチェックイン手続きを済ませ、かつ同一グループの航空会社によるフライトに搭乗する旅客のトランジットを許可する。

タイ

日本国籍の入国可否
隔離措置あり
入国する為の条件・諸注意

国籍を問わず、次の者について入国を許可する(出国前72時間以内に取得した陰性証明書の提示、入国時のPCR検査の受検及び、自己負担で政府指定施設での14日間の自己隔離を行うことが条件。)。①労働許可書所持者及びその配偶者及び子弟、②永住者、③タイ国籍保有者の両親、配偶者及び子弟、④タイ国内で医療サービスを受ける外国人及びその介助者、⑤留学生及びその両親、⑥タイに駐在する外交官、外国政府職員、国際機関職員等及びその両親、配偶者及び子弟。なお、外国人の入国は、タイ政府が許可した臨時便・特別便等への搭乗でのみ可能となる(国際定期商用便の運行は再開しない。)。

入国後の滞在条件など

例外的に入国した者については、経費自己負担による政府指定施設での14日間の自己隔離が必要となる。

乗継の際の注意点
なし

ベトナム

日本国籍の入国可否
隔離措置あり
入国する為の条件・諸注意

3月22日から、全ての国・地域からの外国人の入国を停止する。(ただし、外交旅券、公用旅券所持者、その他特別な場合(①重要な外交活動に参加、従事する外国人、②専門家、企業管理者、高技能労働者等)に対しては、必要であれば査証を発給する。在ベトナムの各代表機関が、それらの者に対する医療観察を実施することを約束する形をとる。さらに、専門家、企業管理者、高技能労働者については、居住国の権限ある陰性証明書を提示し、証明書に関するベトナム政府の承認を得る必要がある。)ハノイ空港、ホーチミン空港では国際線旅客便の受入れを停止する。

入国後の滞在条件など

3月22日から、入国する全ての者に対し、独立した区域での検査、強制医療申告及び隔離を実施する。

乗継の際の注意点
7月28日0時から15日間、ダナン発着の国内路線のすべての旅客便を停止(ダナン市との間を往復しない国内線は通常どおり)

フィリピン

日本国籍の入国可否
隔離措置あり
入国する為の条件・諸注意

3月22日から当面の間、全ての在外公館における新規査証発給を停止する。また、日本を含む査証免除対象国からの入国を停止する。発給済みの査証は、3月19日時点でフィリピン国内に滞在している者と駐在外交官の分を除き、無効となる(ただし、フィリピン人の外国人配偶者・子弟及び船舶・航空機の乗務員は除く。)。

入国後の滞在条件など

入国時にPCR検査を受けるとともに、入国から14日間、検疫所に指定された検疫施設にて隔離期間を過ごすことが求められる。PCR検査結果が陰性の場合、自宅隔離とすることもできる

乗継の際の注意点
なし

シンガポール

日本国籍の入国可否
隔離措置あり
入国する為の条件・諸注意

3月23日23時59分から、短期滞在者(長期査証を有しない者)の入国及びトランジットを禁止する。ただし、6月2日以降、航空会社が事前に民間航空庁の許可を得ること等を条件にトランジットを許可する(現時点では、豪州、ニュージーランドの一部の都市、日本(成田、関西)中国の一部の都市、香港、韓国発シンガポール航空グループ運航便の搭乗者のみトランジットが可能。)。

入国後の滞在条件など

全ての入国者(永住者、長期滞在者を含む。)に指定された施設での14日間の隔離を義務付ける(罰則あり)。ただし、6月15日から、豪州、ブルネイ、香港、日本、マカオ、中国本土、ニュージーランド、韓国、台湾、又はベトナムに滞在していた者については、隔離措置を自宅や自己手配したホテルで行うことが可能となる。(日本、豪州ビクトリア州及び香港については7月19日23:58まで。)。7月19日23:59から、日本、豪州ビクトリア州又は香港に滞在歴がある者については、指定された施設での14日間の隔離が再度義務化される(罰則あり。)。

乗継の際の注意点

6月2日以降、航空会社が事前に民間航空庁の許可を得ること等を条件にトランジットを許可する(現時点では、豪州、ニュージーランドの一部の都市、日本(成田、関西)中国の一部の都市、香港、韓国発シンガポール航空グループ運航便の搭乗者のみトランジットが可能。)。

インドネシア

日本国籍の入国可否
隔離措置あり
入国する為の条件・諸注意

外国人によるインドネシア入国及びインドネシアでのトランジットを原則禁止する。例外として、一時滞在許可(KITAS)・定住許可(KITAP)を保持する外国人、外交・公用査証保持者、医療・食料関係者等は以下の条件にて入国を許可する。

1. 各国の保健当局が発行した英文の健康証明書の所持(注)
2. 新型コロナウィルス非感染地域での過去14日間以上の滞在
3. インドネシア共和国政府によって実施される14日間の隔離を受ける用意があることの宣言

(注)PCR検査の結果が陰性であることを示す記載が必要。詳細は行動制限の項目を参照。

入国後の滞在条件など

PCR検査の結果が陰性であることが記載された健康証明書を有する者は、入国時に空港での迅速抗体検査(Rapid Test)を行い、新型コロナウイルス感染症特有の症状がない場合でも、14日間の自主隔離が必要となる。健康証明書に該当の記載がない場合は、入国時にPCR検査を行い、結果が判明するまで指定されたホテルにおいて最大4日程度待機し、陰性の場合は14日間の自主隔離が必要となる。陽性が判明した場合は病院へ搬送される。

乗継の際の注意点
なし

マレーシア

日本国籍の入国可否
隔離措置あり
入国する為の条件・諸注意

日本からマレーシアに渡航するすべての旅客は、LoU(Letter of Undertaking/到着後の強制隔離の宿泊費用の支払いに関する約定書)にご記入の上、出発3日以上前までに駐日マレーシア大使館(mwtokyo@kln.gov.my 又はconsular.tyo@kln.gov.my)までメールにてご送付ください。追って、マレーシア大使館より渡航通知書(Travel Notice)がメールにて送付されます。空港でのチェックイン時に提示が必要となりますので、必ず印刷してお持ちください。

入国後の滞在条件など

マレーシアに入国するすべての旅客(国籍不問)は、クアラルンプール国際空港(KLIA)到着時、マレーシア政府が指定した強制隔離施設に14日間隔離。

乗継の際の注意点
なし

ビーチ

ハワイ

日本国籍の入国可否
隔離措置あり
入国する為の条件・諸注意

入国に対する制限はなし

入国後の滞在条件など

3月26日から、州外からの全渡航者(ハワイ州居住民を含む。)に対し14日間の自己検疫を義務づけ、違反者には、5千ドル以下の反則金又は1年以下の禁固のいずれか若しくは両方が科される。なお、8月1日から、州外からの渡航者は、ハワイ州の保健局が認めた検査機関によるPCR検査をハワイ到着前に受検し、その結果が陰性であれば到着後14日間の義務的な自己隔離を免除される。

乗継の際の注意点
なし

グアム

日本国籍の入国可否
隔離措置あり
入国する為の条件・諸注意

入国に対する制限はなし

入国後の滞在条件など

①グアム入島前5日間以内に実施されたPCR検査の結果が陰性であることを示す証明書がある場合、原則、自宅又は自身で予約した宿泊施設(ホテル等)での14日間の自主隔離が課せられますが、自主隔離開始7日目にPCR検査を受検することが選択でき、その結果が陰性であり、保健局が認めれば、その時点で自主隔離措置は解除されます。なお、検査を受検するかは任意となっているため、検査を受けない場合は、そのまま14日間の自主隔離措置が継続されます。②グアム入島前5日間以内に実施されたPCR検査の結果が陰性であることを示す証明書がない場合、原則、グアム政府指定施設における14日間の強制隔離が課せられますが、強制隔離開始7日目にPCR検査を受検することが選択でき、その結果が陰性であり、保健局が認めれば、その時点で強制隔離措置は解除されます。なお、検査を受検するかは任意となっているため、検査を受けない場合は、そのまま14日間の強制隔離措置が継続されます。

乗継の際の注意点
新型コロナウイルスにかかる制限はなし

アメリカ
オセアニア

アメリカ本土

日本国籍の入国可否
隔離措置あり
入国する為の条件・諸注意

入国に対する制限はなし

入国後の滞在条件など

3月21日に米国疾病予防管理センター(CDC)が新型コロナウイルスに関する日本の旅行健康情報をレベル3(不要な渡航延期勧告)に引き上げたことにより、日本から米国への入国者は、入国後14日間、自宅等で待機の上、健康状態を観察し、周囲の者と距離を置くこと(socialdistancing)が求められる。

乗継の際の注意点
なし

オーストラリア

日本国籍の入国可否
不可
入国する為の条件・諸注意

豪州人、豪州永住者及びその直近の家族並びに同国在住のニュージーランド人を除き、全ての者の入国を禁止する(ただし、事前に乗り継ぎ便の予約を行い空港を出ることのないトランジットは可能)。

入国後の滞在条件など

全渡航者に対し、指定された施設における14日間の強制的な自己隔離を義務付ける。

乗継の際の注意点
空港を出ない乗継は可能

ニュージーランド

日本国籍の入国可否
隔離措置あり
入国する為の条件・諸注意

3月20日から、自国民、その家族等を除き、ニュージーランドに向かう航空機への搭乗を禁止する。また、船舶による入国も引き続き禁止する。なお、オークランド国際空港のみ、空港を出ることなく24時間以内に乗り継ぐなどの条件を満たす場合は乗り継ぎ可能となる。

入国後の滞在条件など

全渡航者に対して14日間、帰国後に指定された施設における強制的な自己隔離を義務付ける。

乗継の際の注意点
オークランド国際空港のみ、空港を出ることなく24時間以内に乗り継ぐなどの条件を満たす場合は乗り継ぎ可能となる。

ヨーロッパ
中近東

イギリス

日本国籍の入国可否
可能
入国する為の条件・諸注意

6月8日以降、英国への入国者は、到着前の48時間以内に、英国での滞在予定、滞在場所、連絡先等をオンライン登録し、入国時に登録済みフォームを提示する必要がある。

入国後の滞在条件など

新型コロナウイルスに関わる特別な制限はなし。

乗継の際の注意点
なし

ドイツ

日本国籍の入国可否
査証保持者のみ可能
入国する為の条件・諸注意

3月17日から、非EU市民、非EFTA市民及び非英国市民の入国は原則不可。ただし、7月2日以降、感染レベルが低い第三国(豪、ジョージア、カナダ、モンテネグロ、ニュージーランド、タイ、チュニジア及びウルグアイ)に対する入国制限措置は撤廃される。また、その他全ての第三国からの入国につき、継続的滞在許可所持者、トランジット乗客等は入国可能となる(詳細についてはこちらのリンク(在独大)をご覧ください。)。なお、シェンゲン域内において実施されていた暫定的国境管理は、6月15日をもって原則終了する(スペインに係る暫定的国境管理は、6月21日をもって終了する。)。

入国後の滞在条件など

新型コロナウイルスに関わる特別な制限はなし。

乗継の際の注意点
トランジットは可能

フランス

日本国籍の入国可否
可能
入国する為の条件・諸注意

下記対象国からの渡航者は7月1日より、フランスに無制限で入国できます。
オーストラリア、カナダ、韓国、ジョージア、日本、モンテネグロ、モロッコ、ニュージーランド、ルワンダ、セルビア、タイ、チュニジア、ウルグアイ
この入国制限措置の解除対象国リストは、ヨーロッパ連合(EU)当局によって15日ごとに見直され、改定されます。
この解除措置はフランスに渡航する旅行者のみに適用されます。これらの旅行者は、入国時に新型コロナウイルス感染症の症状がない限り、自主隔離措置の対象にはなりません。シェンゲン圏のその他の国に渡航を希望される旅行者は、当該国での滞在が許可されるのか、入国および滞在の条件について事前にご確認ください。

入国後の滞在条件など

新型コロナウイルスに関わる特別な制限はなし。

乗継の際の注意点
なし

オーストリア

日本国籍の入国可否
隔離措置あり
入国する為の条件・諸注意

オーストリア国籍所有者、EU及びEEAの国民、スイス国民及び生計を一にするこれらの者の家族、オーストリアに長期滞在する外国人、外交官、国際機関職員及びこれらの家族、人道支援関係者、看護及び保健関係者、農林業・観光業の季節労働者、トランジットの乗客並びに貨物の運送人員を除くEU及びシェンゲン域外からの第三国人の入国を拒否する。

入国後の滞在条件など

全渡航者に対し、指定された施設における14日間の強制的な自己隔離を義務付ける。

乗継の際の注意点
トランジットは可能

トルコ

日本国籍の入国可否
隔離措置あり
入国する為の条件・諸注意

入国に対する制限はなし

入国後の滞在条件など

国外から3月18日以降にトルコに入国した者は、14日間の自宅隔離が推奨される。

乗継の際の注意点
なし

アラブ首長国連邦

日本国籍の入国可否
隔離措置あり
入国する為の条件・諸注意

3月19日から、全ての外国籍者の入国を禁止していたが、6月以降、アラブ首長国連邦政府の事前承認の取得を条件に、有効な在留資格(イカーマ)を有する居住者の受入れを再開する。ドバイ首長国に限り、7月7日以降、在留資格を有しない渡航者及び観光客についても、出発96時間前以降にPCR検査を受検し陰性証明書を提示するか、空港でPCR検査を受けることで入国が可能となる予定。

入国後の滞在条件など

空港での入国に際し、PCR検査が行われ、入国後14日間の自己隔離が義務付けられる。7月7日以降、ドバイ空港到着の外国人訪問客・観光客に限り、出発96時間前以降にPCR検査を受検し陰性証明書を提示するか、空港でPCR検査を受けることで入国が可能となる。空港でのPCR検査が陽性の場合、14日間の自主隔離が必要

乗継の際の注意点
出発地にかかわらず搭乗前のPCR検査実施が必須。同検査は乗継であっても必須。

これからもお客様に安心してご利用いただける環境づくりに取り組んでまいります。
ご理解のほど、よろしくお願い申し上げます。

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