安心・安全に『新しい旅』を楽しんでいただくために-海外渡航情報-【HIS】

安心・安全に『新しい旅』を楽しんでいただくために— 海外渡航情報 —

安心・安全に『新しい旅』を楽しんでいただくために— 海外渡航情報 —



現在入国可能な渡航先 2021年4月22日現在

※10月1日より一般の国際的な往来とは別に、ビジネス上必要な人材、及び長期滞在者の方の出入国について例外的な枠を設置しております。
対象国や対象となる方に関しては 外務省のHP をご確認ください。

※現状では日本帰国の際は14日間の隔離措置が必要となります。詳しくは 外務省の最新の情報 をご確認ください。

国名 入国
可否
情報
リンク
備考
ハワイ 日本からの渡航者は出発前72時間以内に、ハワイ州指定の医療機関でPCR検査を受検し、ハワイ到着時に陰性証明書を提示すれば、到着後の10日間の自己検疫を免除。
グアム 政府指定施設において14日間の隔離措が課される。
韓国 VISA必要。2021年1月8日より入国時における「PCR陰性確認書」の提出が義務化。
台湾 外国人の観光目的での入境禁止(含、友人訪問等)。2021年1/1以降は航空機のトランジットを停止。入境の際はPCR陰性証明書必要。
東アジア
中国 VISA必要。PCR検査陰性証明、及び血清IgM抗体検査陰性証明必要。さらに2020年12月1日からは、中国駐日本大使館・総領事館に“HS”または“HDC”マークのグリーン健康コードを申請し、コードの有効期間内に飛行機に搭乗することが必要となる。
香港 中国本土・マカオ・台湾(いずれも条件あり)を除く海外から航空便で香港国際空港に到着したすべての非香港居民の入境を禁止。
東南アジア
シンガポール シンガポールの長期滞在パスを持っている方以外、日本からシンガポールへの入国不可。
ベトナム 入国にはベトナム政府当局からの入国承認等の事前申請・取得が必要で、PCR陰性証明書、入国後14日間の隔離などが必要。
フィリピン 事前VISA(外交、公用、緊急・人道案件に係る査証のみ申請可能)、必要。
タイ タイ入国後の14日間隔離と入国前に入国許可書(COE)の取得が必須。
インドネシア 現在、外国人の入国停止措置がとられています。
ヨーロッパ・中近東
イタリア 14日間の自己隔離と健康観察義務あり。
スペイン 日本人の入国は基本不可。
ドイツ 2021年2月2日より日本居住者に対する入国制限を課す。
フランス 特定の例外的理由がある場合以外は入国不可。
イギリス 事前の陰性証明書、到着前の滞在情報提出、入国後10日間の自己隔離措置あり。
オセアニア・インド洋
オーストラリア 観光旅行での入国不可。
モルディブ モルディブに入国する全ての人は、ワクチン接種の有無に関係なく出発に先立つ96時間以内に受けたPCR検査の陰性証明が必要。
北米
アメリカ 国外からの渡航者は原則として入国後10日間の自己隔離が求められる。 (州によって対応が異なる)

各国の検疫体制の強化に伴い、特定地域への渡航歴がある方などの入国制限、また乗り継ぎが許可されていない国や、搭乗においてPCR検査が必須など、渡航条件に関しては常に変更となる場合がございます。航空会社によっては、マスクやフェイスシールドの着用が義務化されている場合がございます。各国の大使館・領事館および保健機関関連情報、航空会社などへ渡航条件をご確認ください。ご出発いただけない場合、弊社では責任を負いかねます。

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海外渡航情報

アジア
ビーチ
アメリカ・オセアニア
ヨーロッパ・中近東

アジア

韓国

日本国籍の入国可否

査証所持者のみ可

入国する為の条件・諸注意

全世界の在外韓国公館で発給した短期査証の効果を停止するとともに、韓国に対して入国制限措置をとった国・地域に対しては、相互主義の観点から、査証免除・無査証入国を制限している。日本については、相互主義の観点から、3月9日以降、日本に対する査証免除措置と既に発給された査証の効力を停止している。同措置は、韓国国内で外国人登録(永住資格を含む)又は居所申告が有効な場合には、適用されない。
全ての国を対象として、査証を申請するときには医療機関が発行の診断書(査証申請日から48時間内に医療機関で検査を受け発行されたものであり、かつ検査の内容及び新型コロナウイルス感染に関連する症状の有無が記載されているもの)を提出する必要あり。診断書に加え、査証申請の審査では、健康状態に関するインタビューも実施される。

入国後の滞在条件など

全ての入国者に対し、健康状態質問書及び特別検疫申告書の作成、入国場検疫での発熱チェック、韓国国内滞在住所及び連絡先(携帯電話)の提出並びに自己診断アプリのインストール等が求められる。
全ての入国者に対し、入国後3日以内のPCR検査の受検及び原則14日間の自宅又は施設での隔離が義務付けられる。
改正感染症予防法に基づき、11月13日から新型コロナウイルス感染症防止のためのマスク着用命令の違反者に10万ウォン(約9,200円)の罰金を科す。

乗継の際の注意点

台湾

日本国籍の入国可否

ビジネスのみ可

入国する為の条件・諸注意

3月19日から、外国人の観光目的での入境は一律禁止されている(含、友人訪問等。)。
6月29日から、ビジネス、親族訪問、研修、国際会議や展覧会への出席、国際交流事業、ボランティア、布教活動、ワーキングホリデー、青少年交流又は求職等を目的とする入境は、台湾の在外事務所に必要書類を提出し、審査を経て特別入境許可を取得すれば、入境が可能となる。
なお、人道的理由や船員・乗組員として入境する場合を除き、出発前3日以内にPCR検査を行って陰性証明を取得するとともに、入境後14日間は自宅・指定ホテル等での待機が求められる。
2020年1月1日から、当面の間、外国人の入境を原則禁止する(居留証を有する外国人の再入境、ビジネス上の契約や外交公務による訪台、人道的考慮を有する訪台、台湾人の配偶者・未成年の子女及びその他特別な許可がある場合は除く。)。また、トランジットを暫時停止する。
当局より、医療申告用紙の電子フォームでの提出が義務化されている。
事前に台湾衛生福利部(台湾語ページ) のホームページより提出が必要となる。
https://hdhq.mohw.gov.tw/Default1?openExternalBrowser=1
※外部サイトへ移動します。

入国後の滞在条件など

全ての国からの渡航者は、出発前3日以内にPCR検査を行って陰性証明を取得するとともに、14日間の自宅・指定ホテル等での隔離の対象となり、自宅又は指定地点からの外出、公共交通機関の利用は認められない(従わない場合は罰則あり。)。自宅隔離中、所轄の里長(町内会長)等が毎日1、2回電話で対象者の健康状態を確認する。
5月4日から、(隔離先となる)自宅等に、①65歳以上の高齢者、6歳以下の子ども、慢性疾患患者のいずれかがいる場合、あるいは、②自宅隔離者が単独で使用できる個室(トイレ、浴室を含む。)がない場合は、入境後に指定ホテルに入らなければならない(従わない場合は罰則あり。)。
また、6月22日から、一部の国・地域からのビジネス目的での入境については、以下の条件を満たせば、入境後待機期間の短縮が認められる。【条件】①台湾滞在日数が3か月以内であること②ビジネス目的(検品、アフターサービス、技術指導・研修、契約等)であること③感染リスクが「低い」国/地域(低感染リスク国/地域。以下参照。)、又は「やや低い」国/地域(低中感染リスク国/地域。以下(注1)参照。)からの渡航者であること④搭乗前14日以内に「低い」又は「やや低い」以外の国/地域への渡航歴がないこと⑤受入機関の関連証明書類、搭乗前3ワーキングデー以内のPCR検査陰性証明、訪台中の行程表、防疫計画書を提出すること(注1)低感染リスク国・地域:NZ、マカオ、パラオ、フィジー、ブルネイ、ベトナム、タイ、モンゴル、ブータン、ラオス、カンボジア及びミャンマー 低中感染リスク国・地域:韓国、マレーシア、シンガポール及びスリランカ(入国後の措置については行動制限の項目を参照。)
短期のビジネス関係者のうち、低感染リスク国・地域(入境制限の項目を参照。)から入境する場合は、入境の翌日から5日間指定ホテル等に滞在した後、PCR検査を受け、結果陰性の場合、入境後21日間の自主健康管理(注2)への変更申請が可能となる。
また、低中感染リスク国・地域((注1)参照。)から入境する場合は、入境の翌日から7日間指定ホテル等に滞在した後、PCR検査を受け、結果陰性の場合、入境後21日間の自主健康管理への変更申請が可能となる。
なお、2020年12月1日から、医療・介護、公共交通、生活消費、教育学習、展覧鑑賞・スポーツ観戦、休暇娯楽、宗教祭事、手続機関におけるマスク着用が強制となる。マスクを着用せず、指示に従わない場合は罰金を科される。

乗継の際の注意点

2020年12月1日から2021年2月28日(出発地の標準時間)の期間、台湾へ入国または台湾で乗り継ぎをする場合、国籍、渡航目的に関係なくすべての渡航者が、搭乗日からさかのぼり3営業日以内に発行されたPCR核酸検査の陰性証明書の提出が必要となる。

中国

日本国籍の入国可否

査証所持者のみ可

入国する為の条件・諸注意

中国訪問について、15日以内の滞在であれば査証を免除する措置を全て一時的に停止する。
2020年11月8日から、日本から中国への渡航には、航空機搭乗前3日以内(検体採取日を基準とする)の新型コロナウイルスPCR検査陰性証明書及び血清IgM抗体検査陰性証明書が必要である。

入国後の滞在条件など

都市により異なるため以下参照。
https://www.anzen.mofa.go.jp/covid19/cn_colomn.html
※外部サイトへ移動します。(外務省安全ホームページ)

都市により隔離後入境許可有り

乗継の際の注意点

香港

日本国籍の入国可否

乗継のみ可

入国する為の条件・諸注意

海外から香港へ入境:香港居民(香港IDもしくは査証保有者)のみ入境可。ただし、入境後21日間の強制検疫。【~2021年3月31日(水)】
中国本土、マカオ、台湾から香港への入境:香港居民、非香港居民ともに入境可。ただし、入境前21日間連続して中国本土、マカオ、台湾に滞在する場合は入境後14日間の強制検疫。21日間にこれら以外の外国・地域に2時間以上滞在歴のある場合は21日間の強制検疫を受ける。【~2021年3月31日(水)】

当局より、医療申告用紙の電子フォームでの提出が必要となる。
HKSAR Department of Health(英語ページ)ページより提出をする必要がある。
https://hdf.chp.gov.hk/dhehd/?lang=en-us
※外部サイトへ移動します。

入国後の滞在条件など

1. 12月25日(金)午前0時から、香港到着日又はその21日前までに中国本土、マカオ、台湾以外の外国・地域に2時間以上滞在歴のある者は、入境方法(空路、陸路)に関わらず、指定検疫ホテルにおいて21日間の強制検疫を受ける。
2. 航空機搭乗日及びその21日前までに英国及び南アフリカに2時間以上滞在歴のある者は、香港行きの航空機には搭乗できない。
3. 以下の者に対して、検疫措置を強化する。該当者は、香港入境日から数え19日目又は20日目に地区検査センターか指定検疫ホテルでウイルス検査を受検し、右検査結果の判明まで、所定の待機場所(自宅又は検疫ホテル)で待機しなければならない。
(1)12月2日(水)から23日(水)の間に入境した者で英国に滞在歴を有する者
(2)12月2日(水)から24日(木)の間に中国本土、マカオ、台湾以外の外国・地域から入境した者

乗継の際の注意点

タイ

日本国籍の入国可否

可能

入国する為の条件・諸注意

2020年12月22日より観光目的での査証なしでの入国が可能となった。タイ入国後の14日間隔離と入国前に入国許可書(COE)の取得が必須。
COEに関して
http://site.thaiembassy.jp/jp/news/announcement/9763/
※外部サイトへ移動します。

国籍を問わず、次の者について入国を許可する(出国前72時間以内に取得した陰性証明書の提示、入国時のPCR検査の受検及び、自己負担で政府指定施設での14日間の自己隔離を行うことが条件。)。①労働許可書所持者及びその配偶者及び子弟、②永住者、③タイ国籍保有者の両親、配偶者及び子弟、④タイ国内で医療サービスを受ける外国人及びその介助者、⑤留学生及びその両親、⑥タイに駐在する外交官、外国政府職員、国際機関職員等及びその両親、配偶者及び子弟。⑦長期滞在査証(ノンイミグラントO-A、O-X)保持者、⑧APECビジネストラベルカード保持者、⑨タイ・プリビレッジカード保有者、⑩メディア関係者、⑪特別観光ビザ(STV)又は観光ビザ(TR)保有者(注:①~⑥は7月1日以降、⑦及び⑧は9月29日以降、⑨~⑪は10月1日以降。)。特別観光ビザ(STV)については11月1日以降入国不可。)なお、外国人の入国は、タイ政府が許可した臨時便・特別便等への搭乗でのみ可能となる(国際定期商用便の運行は再開しない。)。

国内で変異ウイルスの感染者が確認されたと政府当局が発表している国・地域(英国及び南アフリカを除く)(注1)からのすべての入国者及び帰国者(ビジネス・トラック及びレジデンス・トラックによる入国者及び帰国者を除く。)について、本年12月30日から明年1月末までの間、出国前72時間以内の検査証明を求めるとともに、入国時の検査を実施します。検査証明を提出できない方に対しては、検疫所長の指定する場所(検疫所が確保する宿泊施設に限る。)で14日間待機することを要請します。

入国後の滞在条件など

入国した者については、経費自己負担による政府指定施設での14日間の自己隔離が必要となる。

乗継の際の注意点

ベトナム

日本国籍の入国可否

不可

入国する為の条件・諸注意

ベトナムへの入国に際しての条件は以下のとおり。
・入国承認等の事前申請・取得
・一時在留カード(TRC)又は査証の事前申請・取得(※観光査証は取得不可)
・入国前のPCR検査等の受検と陰性証明書の取得(注)
・入国前24時間以内のオンラインでの医療申告
・入国後14日間の隔離、隔離期間中の所定の回数のPCR検査等の受検。

2020年11月1日から、日本在住で、ベトナムでの滞在期間が14日以内であって、商用目的で渡航する者を対象として、優先往来制度(ビジネストラック)の適用を開始している。この場合、入国承認等の事前申請の際に、優先往来制度の適用を申請する旨明記するとともに、渡航者のベトナム滞在中の行動計画、移動手段、宿泊場所(隔離施設(ホテル))、具体的な外出先、及び渡航者と接触する者の安全計画を記載する。滞在中、全ての移動は専用車両で行い、事前に承認を受けた行動計画等に記載されている用務での外出を除いては、隔離施設(ホテル)の自身の部屋から出ることはできない。また、入国し、隔離施設に到着した後1回目、その後、ベトナム滞在期間中2日に1度、更に出国の1日前に最後のRT-PCR検査を受ける。
※現在ビジネストラックは一時停止中。

(注)入国者は、PCR検査等(RT-PCR又はRT-LAMP法。鼻咽頭拭い液方式)を受け、入国3日から5日前までに発行された陰性証明書を取得しなければならない。優先往来制度の場合、入国者は、RT-PCR検査(鼻咽頭拭い液方式)を入国3日から5日前までに受検した陰性証明書を取得しなければならない。

証明書は「TeCOT」に掲載の医療機関で取得する必要がある。証明書には、渡航者氏名、年齢(生年月日)、性別、国籍、パスポート番号、日本での住所、ベトナムでの住所、医療機関名、検体採取日、検査日、検査法、検査結果、入国予定日、陰性証明書の発行日を記載する。英語又はベトナム語で記載し、検査を受けた医療機関の有効な印鑑と署名が必要。

入国後の滞在条件など

3月22日から、入国する全ての者に対し、独立した区域での検査、強制医療申告及び隔離を実施する。

乗継の際の注意点

フィリピン

日本国籍の入国可否

不可

入国する為の条件・諸注意

2020年12月30日から、新型コロナウイルス変異株が確認されている日本を含む国・地域からの外国人(有効な査証を有し、フィリピン人家族を帯同する外国人配偶者及び未成年の子並びに緊急事由で渡航する者を除く。)の入国を禁止する。

入国後の滞在条件など

入国時及び入国後5日目にPCR検査を受けるとともに、検査結果が陰性の場合、国内目的地に移動し、14日間の隔離期間の残りを当該地域の緊急対応チームの監督の下過ごすことを求める。

乗継の際の注意点

シンガポール

日本国籍の入国可否

乗継のみ可

入国する為の条件・諸注意

3月23日23時59分から、短期滞在者(長期査証を有しない者)の入国及びトランジットを禁止する。ただし、6月2日以降、航空会社が事前に民間航空庁の許可を得ること等を条件にトランジットを許可する(10月14日時点では、豪州及びニュージーランドの一部の都市、英国、オランダ、ドイツ、フランス、イタリア、デンマーク、スペイン、スイス、トルコ等欧州の一部の都市、日本(成田、関西)、中国の一部の都市、香港、台湾、韓国、ベトナム、カンボジア、ブルネイ、インドネシア、マレーシア、タイ等ASEANの一部の都市、南アフリカ共和国の一部の都市、米国の一部の都市(ロサンゼルス)発シンガポール航空グループ運航便の搭乗者がトランジット可能。)。
長期ビザ保持者等、シンガポール政府の承認を得て日本からシンガポールに渡航する者は、出国前72時間以内にPCR検査受検が必要。シンガポール当局より、シンガポール入国時医療申告用紙の電子フォームでの提出が義務化となっている。出発の3日前より申請が可能となりますので、入国時医療申告用紙の電子フォームページより提出が必要。また、シンガポール政府より、搭乗前の検温、ならびに、機内におけるマスクの着用が義務付けられている。
https://icaeservices.ica.gov.sg/sgarrivalcard/
※外部サイトへ移動します。

入国後の滞在条件など

全ての入国者(永住者、長期滞在者及びビジネストラックを利用してシンガポールから日本に渡航し、その後、日本からシンガポールに戻る渡航者を含む。)に指定された施設での14日間の隔離を義務付ける(罰則あり。)。ただし、ビジネストラックを利用して、日本からシンガポールへ新規に入国する場合には、14日間の隔離は引き続き免除される。

乗継の際の注意点

6月2日以降、航空会社が事前に民間航空庁の許可を得ること等を条件にトランジットを許可する(現時点では、豪州、ニュージーランドの一部の都市、日本(成田、関西)中国の一部の都市、香港、韓国発シンガポール航空グループ運航便の搭乗者のみトランジットが可能。)。

インドネシア

日本国籍の入国可否

査証所持者のみ可

入国する為の条件・諸注意

・トランジットも含めた全ての外国人の入国を一時的に停止(2021年1月1日~2月8日)
一時滞在許可(KITAS)保持者や定住許可(KITAP)保持者等の例外を除き、トランジットも含めた外国人の入国を一時的に停止。この期間に入国する全ての外国人は、出発前3×24時間以内に行われたPCR検査陰性証明書の提示が必要。また、到着時にPCR検査を行い、自己負担で政府指定宿泊施設において5日間の隔離を行った後、再びPCR検査を行わなければならず、検査結果が陰性であれば移動が許可される。

【検疫】
・全ての外国人は入国時に提示する健康証明書にPCR検査の結果を記載すること。PCR検査の結果が陰性であることを示す記載のない者に対しては、迅速抗体検査(Rapid Test)を含む追加的健康検査を実施(2020年5月11日~)
・迅速抗体検査(Rapid Test)の結果が陰性であっても更にPCR検査を実施し、PCR検査の結果が陰性であっても14日間の自主隔離。PCR検査の結果が陰性であることを示す健康証明書を携帯している外国人は空港での追加的な健康検査で新型コロナウイルス感染症特有の症状がなくとも、各自自宅において14日間の自主隔離。

入国後の滞在条件など

インドネシアに到着後、検疫当局による体温測定、e-HAC(電子ヘルス・アラートカード)に入力された出発時刻前72時間以内に検体採取されたPCR検査の陰性証明書・健康証明書の確認に加え、PCRの再検査を実施。その後5日間、外国人は、政府が認定した宿泊施設で、自費で待機。5日間の隔離の後、再びPCR検査を受検し、結果が陰性であれば、移動を許可される。

(注)健康証明書の要件:
①決まった書式はない(様式自由)ものの、医療機関が英語で発行したものであること
②申請者が航空機搭乗に適しており、発熱、咳、のどの痛み、くしゃみ、呼吸困難などの呼吸器感染症の症状がないことが記載されたものであること
③PCR検査陰性結果の記載が含まれたものであること

乗継の際の注意点
不可

マレーシア

日本国籍の入国可否

査証所持者のみ可

入国する為の条件・諸注意

外国人渡航者の入国は原則禁止(注:出国は可能。)。
例外として、以下に該当する方のみ入国が可能となる。
① MM2H(マレーシア・マイ・セカンド・ホーム)査証保有者(接触者追跡アプリのダウンロードが必要)
② 主要又は技術的ポストにある企業職員・技能労働者・知識労働者及びその扶養家族・使用人(いずれも現地駐在者が対象。国籍は問わない。)
③ 留学生(高等教育機関、インターナショナルスクール)及び医療ツーリズム目的の渡航者
④ 長期滞在ビザを保有していない外国人で、マレーシア人の配偶者及びその家族
⑤ 永住者

上記①~⑤の例外にかかわらず、(ア)累積感染者数が15万人を超える国(※2020年9月7日時点で15万人以上の国を指し、米国、インド、ブラジル等23か国。なお、日本は含まれていない。)の国籍者、及び(イ)当該国に居住する非マレーシア国籍者等の入国を原則拒否する。
上記②に該当する者は、対象23か国の国籍者又は当該国に居住する非マレーシア国籍者であっても入国を許可する。
③留学生(高等教育機関、インターナショナルスクール)及び医療ツーリズム目的の渡航者について、マレーシア到着時のPCR検査結果が陰性であること、接触者追跡アプリのダウンロード、当局への事前登録等を条件に入国を許可する(※留学生の受入は停止中。)。
④長期滞在ビザを保有していない外国人で、マレーシア人の配偶者及びその家族について、入管通過直後に必要な許可申請を行うことを条件に入国を許可する。
⑤永住者について、事前登録申請なしでの入国を許可する。9月7日から、上記①~⑤の例外にかかわらず、(ア)累積感染者数が15万人を超える国(米国、インド、ブラジル等23か国)の国籍者、及び(イ)当該国に居住する非マレーシア国籍者等の入国を原則拒否する。

入国後の滞在条件など

例外的に入国が許可される外国人のマレーシア入国に際しては、政府指定の隔離センターでの10日間の隔離等、回復のための活動制限令(RMCO)の全ての規定を遵守する必要がある。

乗継の際の注意点

ビーチ

ハワイ

日本国籍の入国可否

一部条件付きで可能

入国する為の条件・諸注意

1月26日(火)より、米国疾病予防管理センター(CDC)は、新型コロナウイルスの変異種の拡大防止の観点から、海外から空路で米国に入国する全ての者に対して、以下のとおり、新型コロナウイルスの検査証明の提示を義務づけました。
①発効日:1月26日(火)
②旅行者は、米国行きフライトの出発3日以内に新型コロナウイルス検査を受け、検査結果を書面又は電子情報で航空会社に提示する。また、感染者については、回復したことを証明する書類を提示する。
③航空会社は、乗客を搭乗させる前に、検査結果が陰性であること(感染者については回復していること)を書類で確認しなければならない。
④航空会社は、乗客が陰性の検査証明(感染者については回復していることを証明する書類)を提示しない場合や、検査を受けていないことを確認した場合には、搭乗を拒否しなければならない。
⑤CDCは、米国渡航前に実施する検査に加えて、米国到着後3~5日後に検査を受けた上で、旅行後7日間は自宅待機(stay home)するよう推奨する(到着後に検査を受けない場合は10日間の自宅待機)。

CDCの関連サイト
https://www.cdc.gov/media/releases/2021/s0112-negative-covid-19-air-passengers.html
※外部サイトへ移動します。
https://www.cdc.gov/coronavirus/2019-ncov/travelers/testing-air-travel.html
※外部サイトへ移動します。

在日米国大使館(東京)の関連サイト
https://jp.usembassy.gov/health-alert-january-13-2021/
※外部サイトへ移動します。

ハワイ州は、日本の厚生労働省が認可する新型コロナウイルス感染症の核酸増幅検査(NAT)を行うことができる21ヶ所の医療機関と契約を締結し、2020年11月6日(金)のフライトより日本向けの事前検査プログラムが適応されることを発表しました。
これにより、日本を出発する72時間以内に契約を締結した日本国内の21ヶ所の指定医療機関で新型コロナウイルス感染症の検査を受け、ハワイ入国時にハワイ州指定の陰性証明書を提示すれば、ハワイ到着後の14日間自己隔離が免除されます。
ハワイ州は、9月1日から州外からの渡航者及び州内諸島間の移動者に対し、オンラインによる「安全な旅行申告書」(Safe Travels Application)の提出を義務づけることを発表しました(発表文の詳細は以下のリンク先でご確認ください。)。
「安全な旅行申告書」の提出は、空港到着時の体温チェックや、症状や体温が華氏100.4度(摂氏38度)以上の方への二次スクリーニングなど、多層的なスクリーニングプロセスの一環として実施されます。旅行者は、フライトの前に自分の情報と旅行の詳細を入力することが推奨されます。出発の24時間前に健康情報が入力されていると、旅行者には電子メールでQRコードが送られてきます。
旅行者のモバイルデバイスまたは紙に印刷されたQRコードは、到着時に空港のスキャナーによってスキャンされます。到着前に申告書を提出していない渡航者については、空港到着後、オンライン申告をすることになります。
なお、渡航者に対する14日間の自己検疫措置は、引き続き実施されていますので、ご留意ください。
「安全な旅行申告書」フォーム(現時点で英語のみ)については、以下のリンク先からアクセスしてください。
https://travel.hawaii.gov
※外部サイトへ移動します。

入国後の滞在条件など

3月26日から、州外からの全渡航者(ハワイ州居住民を含む。)に対し14日間の自己検疫を義務づけ、違反者には、5千ドル以下の反則金又は1年以下の禁固のいずれか若しくは両方が科される。ただし、10月15日からは米国本土からの渡航者、11月6日からは日本からの渡航者についても、出発前72時間以内に、ハワイ州指定の医療機関でPCR検査を受検し、ハワイ到着時に陰性証明書を提示すれば、到着後の14日間の自己検疫を免除する。

乗継の際の注意点

グアム

日本国籍の入国可否

隔離措置あり

入国する為の条件・諸注意

①グアム入島前5日間以内に実施されたPCR検査の結果が陰性であることを示す証明書がある場合、原則、自宅又は自身で予約した宿泊施設(ホテル等)での14日間の自主隔離が課せられますが、自主隔離開始7日目にPCR検査を受検することが選択でき、その結果が陰性であり、保健局が認めれば、その時点で自主隔離措置は解除されます。なお、検査を受検するかは任意となっているため、検査を受けない場合は,そのまま14日間の自主隔離措置が継続されます。②グアム入島前5日間以内に実施されたPCR検査の結果が陰性であることを示す証明書がない場合、原則、グアム政府指定施設における14日間の強制隔離が課せられますが、強制隔離開始7日目にPCR検査を受検することが選択でき、その結果が陰性であり、保健局が認めれば、その時点で強制隔離措置は解除されます。なお、検査を受検するかは任意となっているため、検査を受けない場合は、そのまま14日間の強制隔離措置が継続されます。

入国後の滞在条件など

原則として、入国する全ての者に対し、グアム政府指定施設での14日間の強制隔離を課す。ただし、隔離6日目に任意で検査を受検し陰性だった場合は、14日目までの残りの期間は、自宅または自身が予約したホテルでの隔離とすることができる。また、新型コロナウイルスの感染者が発生していない国(https://covid19.who.int/を参照)からの直行便(飛行機か船かを問わず)による渡航者については、この限りではない。違反者には、1千米ドル以下の罰金若しくは1年以下の禁固のいずれか又は両方が科される。

乗継の際の注意点
新型コロナウイルスにかかる制限はなし。

アメリカ・オセアニア

アメリカ本土

日本国籍の入国可否

隔離措置あり

入国する為の条件・諸注意

1月26日(火)より、米国疾病予防管理センター(CDC)は、新型コロナウイルスの変異種の拡大防止の観点から、海外から空路で米国に入国する全ての者に対して、以下のとおり、新型コロナウイルスの検査証明の提示を義務づけました。
①発効日:1月26日(火)
②旅行者は、米国行きフライトの出発3日以内に新型コロナウイルス検査を受け、検査結果を書面又は電子情報で航空会社に提示する。また、感染者については、回復したことを証明する書類を提示する。
③航空会社は、乗客を搭乗させる前に、検査結果が陰性であること(感染者については回復していること)を書類で確認しなければならない。
④航空会社は、乗客が陰性の検査証明(感染者については回復していることを証明する書類)を提示しない場合や、検査を受けていないことを確認した場合には、搭乗を拒否しなければならない。
⑤CDCは、米国渡航前に実施する検査に加えて、米国到着後3~5日後に検査を受けた上で、旅行後7日間は自宅待機(stay home)するよう推奨する(到着後に検査を受けない場合は10日間の自宅待機)。

CDCの関連サイト
https://www.cdc.gov/media/releases/2021/s0112-negative-covid-19-air-passengers.html
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https://www.cdc.gov/coronavirus/2019-ncov/travelers/testing-air-travel.html
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在日米国大使館(東京)の関連サイト
https://jp.usembassy.gov/health-alert-january-13-2021/
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新型コロナウイルス(ニューヨーク州に対する検疫強化対象地域への指定)
https://www.anzen.mofa.go.jp/od/ryojiMailDetail.html?keyCd=104561
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シカゴ市及びイリノイ州クック郡による新型コロナウィルスの感染が拡大する地域からの移動に関する措置(対象州の変更17)
https://www.anzen.mofa.go.jp/od/ryojiMailDetail.html?keyCd=104531
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入国後の滞在条件など

米国疾病予防管理センター(CDC)は、旅行による感染拡大を抑制するための対策として、他者との距離確保、頻繁な手洗い、マスク着用、自己観察といった日常的な対策に加え、以下を行うことを推奨する。
ア 旅行前
・出発(フライト搭乗)1~3日前に検査を受ける(陰性が確認できるまで、渡航は延期する。)。
・検査結果が陽性である場合、渡航は中止し、直ちに自身を隔離し、公衆衛生当局の助言に従う。
・検査結果のコピーを旅行中も携行する。
イ 旅行後
海外旅行中に「ハイリスク活動」を行った場合は、日常的な対策に加え、旅行後に以下を行うこと。
・旅行の3~5日後に検査を受ける。
・検査結果が陰性であっても旅行後7日間は自宅待機する。
・検査結果が陽性であれば他者を感染から守るため自身を隔離する。
・旅行後に検査を受けない場合は、10日間は自宅待機する。
・受検の有無にかかわらず、旅行後14日間は重症化リスクが高い者との接近は控える。

(注)下記の州のほかにも、州・地方政府(郡、市など)レベルで感染拡大を抑制するための各種行動制限措置がとられている場合があるため、渡航先の州・地方政府の措置に注意が必要。

乗継の際の注意点

オーストラリア

日本国籍の入国可否

査証所持者のみ可

入国する為の条件・諸注意

豪州人、豪州永住者及びその直近の家族並びに同国在住のニュージーランド人を除き、全ての者の入国を禁止する。(乗り継ぎ時間が72時間以内の場合は入国禁止の免除申請は不要である。8時間を超える場合(空港を出る必要がある場合)は乗り継ぎ便を待つ間、州政府指定の隔離施設(ホテル)に滞在しなければならない。その際、14日間の自己隔離免除申請(当該期間中に乗り継ぎ便に乗るため)が必要となる。)。
全渡航者(ニュージーランド等一部の国を除く)は、入国に際し、フライト出発予定時刻前72時間以内に受検したPCR検査陰性証明書をチェックイン時に提出する必要がある。

入国後の滞在条件など

全渡航者に対して、指定された施設における14日間の強制的な自己隔離を義務付ける。被隔離者は自己隔離中の48時間後と10日目から12日目までの間に、計2回の新型コロナウイルス検査を受検する。

乗継の際の注意点

空港を出ない乗継は可能

ニュージーランド

日本国籍の入国可否

査証所持者のみ可

入国する為の条件・諸注意

自国民、ニュージーランド永住権所持者、有効な渡航条件を有するニュージーランド居住権所持者(ニュージーランド国外で居住査証を取得しニュージーランドに初めて渡航する場合は除く)、及びそれらの家族を除き、原則外国人の入国を禁止。また、船舶による入国も引き続き禁止する。なお、オークランド国際空港のみ、空港を出ることなく24時間以内に乗り継ぐなどの条件を満たす場合は乗継ぎ可能となる。

2021年1月26日から、全渡航者(豪州、南極及び一部の太平洋島嶼国を除く。)は、入国に際し、フライト出発予定時刻前72時間以内に受検した新型コロナウイルス検査陰性証明書(PCR検査、LAMP法検査、抗原検査のいずれも可。)をチェックイン時に提出する必要がある。

入国後の滞在条件など

全渡航者に対して、入国後に指定された施設における14日間の強制的な自己隔離を義務付ける。被隔離者は入国後3日目と12日目に、計2回の新型コロナウイルス検査を受検する。2021年1月18日から、追加で、全渡航者(豪州、南極及び一部の太平洋島嶼国を除く。)に対して入国後24時間以内の検査の受検を義務付ける。

乗継の際の注意点
オークランド国際空港のみ、空港を出ることなく24時間以内に乗り継ぐなどの条件を満たす場合は乗り継ぎ可能となる。

ヨーロッパ・中近東

イギリス

日本国籍の入国可否

隔離措置あり

入国する為の条件・諸注意

アイルランド、チャネル諸島及びマン島を除く全ての国・地域からの渡航者(英国在住者も含む。)は、事前にオンラインで連絡先、旅程の詳細、自己隔離場所をフォーム(https://www.gov.uk/provide-journey-contact-details-before-travel-uk ※外部サイトへ移動します。)に登録(入国48時間前以降登録可能)のうえ、入国時に提示する必要がある。オンライン登録不備の場合、500英ポンドの罰金が科され得る。
また、イングランド、スコットランド、ウェールズび北アイルランドへ到着する全ての渡航者(英国在住者を含む。アイルランド、チャネル諸島及びマン島からの渡航者及び一部の免除対象者を除く。)に対し、旅行を開始する日の3日前以降における新型コロナウイルス検査の受検と、渡航前及び到着時における陰性証明書の提示が義務付けられる。陰性証明書を提示できない場合、渡航手段の利用を拒否される場合があるほか、到着時に同証明書を提示できない場合500英ポンドの罰金が科され得る。

入国後の滞在条件など

2021年1月18日午前4時(現地時間)以降、日本を含む一部の国・地域からの入国に対する自己隔離免除措置が一時停止となり、直前10日間にアイルランド、チャネル諸島及びマン島を除く全ての国・地域から出発または経由した渡航者(一部の免除対象者を除く)は、10日間の自己隔離が求められる。
イングランドでは、入国から5日間経過以降、任意で検査を受けて陰性だった場合に、自己隔離を終了できる制度を選択可能。

乗継の際の注意点

ドイツ

日本国籍の入国可否

査証保持者のみ可

入国する為の条件・諸注意

2021年2月2日より再び入国が制限される。
ドイツを含めシェンゲン域内の長期滞在許可を所持している場合は入国制限の対象外であり、引き続き出入国が可能である他、短期商用(ビジネス等)目的での渡航については、一定の条件を満たす場合には例外的に入国が可能となる。

入国後の滞在条件など

新型コロナウイルスに関わる特別な制限はなし。

乗継の際の注意点

フランス

日本国籍の入国可否

不可

入国する為の条件・諸注意

2021年1月31日0時よりEU域外の国との間の移動は、フランスへの入国も、フランスからの出国も、特別な事情がない限り、禁止される。

入国後の滞在条件など

新型コロナウイルスに関わる特別な制限はなし。

乗継の際の注意点

オーストリア

日本国籍の入国可否

可能

入国する為の条件・諸注意

オーストリア入国前に、原則として、下記登録サイトを通じた事前のオンライン登録を義務付ける。ただし、電子フォームによる登録が不可能な場合には、様式E又はFに記載し携行することも例外的に可能となる。なお、越境通勤者やトランジット旅行者等については登録義務を免除する。

事前登録には、氏名、生年月日、オーストリア国内の住居又は滞在先住所(隔離先と異なる場合)、オーストリア入国日、オーストリア出国日(出国予定の場合)、出発国・地域(注:日本出発の場合は、経由国にかかわらず、「Japan」を選択。)、入国前10日間の滞在国、連絡先(電話番号、メールアドレス)、医師の診断書(陰性証明書)の有無の入力が必要であり、オンライン登録を行った後にダウンロード又は登録先メールアドレスに送付される送信確認書を(携帯電話等にて)データで、又は印刷して携行し、検査時に求めに応じて提示する必要がある。

入国前オンライン登録サイト(英語版)
※外部サイトへ移動します。
(注:このサイト下部の「Single entry form / Pre-Travel Clearance」から登録。)

様式E(独語版)
様式F(英語版)
※外部サイトへ移動します。

入国後の滞在条件など

新型コロナウイルスに関わる特別な制限はなし。

乗継の際の注意点

トルコ

日本国籍の入国可否

隔離措置あり

入国する為の条件・諸注意

2020年12月30日から2021年3月1日までの間、6歳以上の渡航者は、トルコに到着する便の出発前72時間以内に受検したPCR検査の陰性証明書の提示が必要となる。同証明書がない場合は、トルコ行きの航空機に搭乗できない。

入国後の滞在条件など

国外から3月18日以降にトルコに入国した者は、14日間の自宅隔離が推奨される。

乗継の際の注意点

アラブ首長国連邦

日本国籍の入国可否

可能

入国する為の条件・諸注意

アブダビ首長国への入国者には、出発前96時間以内に受検したPCR検査の陰性証明書の提示、入国時のPCR検査、10日間の自主隔離、自主隔離期間中の追跡リストバンドの装着、入国後8日目のPCR検査再受検等を義務付ける。
ドバイ首長国への入国者については、出発前72時間以内に受検したPCR検査の陰性証明書の提示のみ求められる(UAE居住ビザ所持者は、陰性証明書の提示に代えて、入国時にPCR検査を受検することも可能であるが、1月31日以降は、入国時にPCR検査が受検できなくなり、居住ビザを所持していない者と同様に出発前72時間前以内に受検したPCR検査の陰性証明書の提示が必要となる。)。
その他の首長国への入国者には、出発前96時間以内に受検したPCR検査の陰性証明書の提示、入国時のPCR検査、PCR検査の陰性結果が出るまでの自主隔離等を義務付ける。

入国後の滞在条件など

ドバイ以外からの入国者は、有効な陰性証明書の提示、空港到着時のPCR検査、10日間の自主隔離及び自主隔離期間中の追跡リストバンドの装着が義務付けられる。ドバイへの入国者は、有効な陰性証明書の提示は求められるが、空港到着時のPCR検査及び14日間の自主隔離は原則免除となる。なお、ドバイ経由のトランジット客の事前PCR検査は、目的国が要求していない限り原則不要である。

乗継の際の注意点

これからもお客様に安心してご利用いただける環境づくりに取り組んでまいります。
ご理解のほど、よろしくお願い申し上げます。

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